消費者相談センターに寄せられる在宅ワークの苦情でいちばん多いのが、やはり在宅ワークを始めるにあたってお金を支払ったり教材を買ったりトレーニングを有料で受けたりしていたのに、全く仕事が回ってこないというのが在宅ワークで寄せられる苦情の中ではいちばん多いといわれています。
在宅ワークを始めるにあたって登録費を３０００円支払ったけど、実際に仕事は全然まわってこなかった。そして在宅ワークの仕事がこないのはなぜかと苦情を申し出ると、スキルが足りないとか、資格が足りないといわれた。そして有料のトレーニングを受けるために三〇〇〇〇〇円もする教材を買わされたが、在宅ワークを始めればすぐに元が取れるといわれた。などの苦情が相次いでいます。
在宅ワークを始めるにあたって、在宅ワークの登録にお金をかけたり、教材を買ったり有料のトレーニングを受けるというのはあまりいい在宅ワークのクライアントとはいえませんし、明らかに在宅ワーク商法であると考えられます。
在宅ワークに関する苦情で多いのはこのように結局もとをただしてみると、在宅ワーク商法だったというものが多いので、在宅ワークを始めるにあたっては在宅ワーク商法に引っかかって、あとから苦情を言うようなことにならないようにすることが大切なことです。
在宅ワーク商法の苦情は消費生活センターなどでも後を絶たないといわれています。在宅ワークの苦情に多いトレーニングを受けさせたり、教材を買わせるというのは冷静に考えてみるとおかしな話です。クライアントもトレーニングや教材を買わせてまで教育をしてそして仕事をさせるくらいなら、仕事をしてもらう人材が欲しいのであれば、スキルや知識がある人を最初から雇えばいいわけです。しかしスキルや知識のある人を振り分けで雇わずに、あえて門をひろくして、初心者や知識のない人でも大丈夫といっているのには、やはり教材を買わせる、契約をさせるといった意味合いがあると思っていいと思います。
在宅ワークの中で苦情の多い在宅ワーク商法については、実際に被害にあっている人が後を絶たないのが現実ですからできるだけ在宅ワークで苦情をあとから言わないためにももしも教材を購入してしまった場合でもクイーリングオフが適応になりますからクーリングオフ制度を利用してなんとか解約するなり、弁護士や消費生活センターなどへ相談をするようにすることが大切です。在宅ワークの苦情は後を絶たないのが現状です。
